為替（FX）は原油との関係を見る

FX投資家は原油価格をみたほうがいいだろう。物価上昇をまねく最大の理由は原油高。原油高がすすめば、消費財の値段があがり、株価も上昇していく傾向があります。

原油相場でもうかった投資家が株や、為替に資金を投入してくるからです。しかしそれは一昔前の話し。現在のところその方程式はあてはまらない。世界最大の消費国である米国では、物価上昇が財政を圧迫し、赤字をふくらませ、ドル売りにかるという縮図が今日できあがっている。しかしここにきて、一点、スタグフレーションに悩む米国にとって、原油高はドル売り材料になるというもの。

T＆Cの吉田さんが面白いことを話しているので紹介したい。

「この秋、ユーロ／ドルがリードする形で、ドル安が再燃する。そして、それに引っ張られる形でドル／円でもドル安が進み、９５円を割れる円高第２幕に突入していく」というものだった。しかし、原油価格の動向によっては、このシナリオに修正が必要になるというのだ。

原油価格が下がるとユーロ／ドルは下がる

「原油価格はよく言われているとおり、ユーロ／ドルとの相関性がとても高いです。だから、原油価格が急反落した場合、その時もユーロ／ドルとの相関性が続くのであれば、ユーロ／ドルは１．５割れになっていくという話になってきます。
先ほど、『スタグフレーション懸念によって止まらないドル安』という話をしましたよね。そのスタグフレーション懸念の中で、物価上昇の一番の主役となってきたのが止まらない原油高だったわけですから、それが崩れたら、ドル安にはならなくなると思われます」

国際石油市場は2007年も前年と同様、激しい価格変動に見舞われた。年初１バレルあたり50ドル前後だった北米市場のＷＴＩ原油価格は11月には100ドルをうかがう水準まで上昇。米国経済の先行き懸念がサブプライム問題の噴出などで強まると急落し、懸念をぬぐい去るような経済指標が発表されるとまた高騰するという異常な変動を続けた。

主原因は、世界的な金余りで生まれた投機資金が石油市場に流れ込んだことだ。金利が極端に安い円を借りて高利回り商品を買う円キャリー取引（103づ一参照）の拡大や、原油高で膨れあがったオイルマネーの環流で、実需以上の「買い」が発生。値上がり期待が膨らみ、さらに多くの投機資金を招き入れる結果となった。

大量の投機資金が入ったことで、ささいな出来事や事件がすべて値上がり要因になった。油田地帯の紛争はちょっとしたものでもすぐに値上がりに結びつき、製油所が一つ故障しただけでも、米国の油田地帯であるメキシコ湾にハリケーンが発生（上陸はしていない）しただけでも価格はすぐに跳ね上がった。

原油価格の国際的な上昇は当然、国内の石油製品の価格上昇にただちに結びついた。ガソリン価格は行楽シーズンの８月に上昇。石油晴報センターの調べではレギュラーガソリンの全国平均小売価格は1£あたり145.4円。週次調査が始まった1990年８月以来の最高値を記録した。

９月にはいったん下がったが10月から再び上昇に転じ、 11月には150円まで上昇した。石油製品の値上がりは、燃料として使う電力や運輸、水産といった産業に大打撃を与えた。主力の柏崎刈羽原子力発電所（204言参照）が新潟県中越沖地震（202す一参照）で止まった東京電力では、原発で発電する予定だった電気をすべて火力発電で賄う必要が出てきたため4400億円もの追加燃料費負担が発生した。燃料代の値上がり分を思うように運賃に転嫁できないトラック運輸業界は、急発進やアイドリングをやめたり、速度を一定に保って走ったりするなどの細かな対策に追われた。漁船も全速力での航行をやめ、魚群探知をライバルと分担して行う自衛策を取った。

２度にわたる石油危機を経て、省エネ技術を磨き、製造コストを下げてきた大手製造業は、戦後最長の景気拡大による高操業で利益を確保した企業が多かった。一方、中小企業はコスト上昇分をうまく価格に転嫁できず、苦しい状況にある。

９月にはいったん下がったが10月から再び上昇に転じ、 11月には150円まで上昇した。

石油製品の値上がりは、燃料として使う電力や運輸、水産といった産業に大打撃を与えた。主力の柏崎刈羽原子力発電所（204言参照）が新潟県中越沖地震（202す一参照）で止まった東京電力では、原発で発電する予定だった電気をすべて火力発電で賄う必要が出てきたため4400億円もの追加燃料費負担が発生した。燃料代の値上がり分を思うように運賃に転嫁できないトラック運輸業界は、急発進やアイドリングをやめたり、速度を一定に保って走ったりするなどの細かな対策に追われた。漁船も全速力での航行をやめ、魚群探知をライバルと分担して行う自衛策を取った。

２度にわたる石油危機を経て、省エネ技術を磨き、製造コストを下げてきた大手製造業は、戦後最長の景気拡大による高操業で利益を確保した企業が多かった。一方、中小企業はコスト上昇分をうまく価格に転嫁できず、苦しい状況にある。